粗利率と掛け率 練習帳 › 第4課
第4課 仕入値上がりと売価改定
仕入値が上がったとき、売価をどこまで上げるかは「粗利率を保つ」か「粗利額を保つ」かで答えが変わります。改定が遅れた月は、その差が粗利から消えていきます。
例に使う「サンプル商事株式会社（架空）」は卸売業の架空の会社で、商品も数字もすべて架空の数値です。実在の会社や商品とは関係ありません。単価は円/トン、金額は百万円です。
二つの直し方
粗利率を保つ
原価と同じ率で売価を上げます。掛け率が変わらないので、粗利率も変わりません。粗利額は原価の上昇率と同じだけ増えます。
粗利額を保つ
原価が上がった額だけ売価を上げます。トンあたりの粗利は元のままですが、売価が大きくなる分、粗利率は少し下がります。
例：の原価が % 上がる
| 円/トン | 売価 | 粗利 | 粗利率（%） |
|---|---|---|---|
| 値上がり前（原価 ） | |||
| 売価を据え置く（原価 ） | |||
| 粗利額を保つ（売価を 円上げる） | |||
| 粗利率を保つ（売価を % 上げる） |
売価を据え置くと、トンあたりの粗利は % 減ります。粗利額を保つための上げ幅は % で、原価の上昇率より小さくて済みます。
動かしてみる
改定が遅れた間の粗利の減りは、会社全体の数量と平均の原価（P/Lの第1期：月 トン、原価 円/トン）で見積もっています。% の値上がりなら月 百万円、 か月で 百万円です。後から売価を上げても、遅れた月の分は戻りません。
第5課以降と自社診断は有料版で
ここまでで、粗利率・掛け率・値入率の換算と、値引き・仕入値上がりが粗利に効く仕組みを見ました。続きの有料版では、同じサンプル商事の数字を使って、数量割引と期末リベートのあとの実効粗利、三つの商品の構成が変わったときの平均粗利率、在庫評価損・返品・廃棄のあとの実質粗利、値引きの依頼を数量条件と代替案で判断する総合演習に進みます。商品ごとの原価・売価・数量を入れて、粗利率と値引きできる上限を出す自社診断も付いています。
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